そもそもテレワークってなに？その現状と未来

あなたは「テレワーク」してますか？

「リモートワーク」と呼称されることも多いあのテレワークのことです。

それでもまだまだ完全に浸透したとは言えないテレワーク。

今回はそもそもテレワークってなに？ということについて解説しますね♪

そもそもテレワークってなに？

そもそもテレワークの定義とはなんでしょうか？

Wikipediaによるとテレワークとは

とのことです。

また2010年にオバマ政権下で制定されたテレワーク推進法（Telework Enhancement Act）では、

と定義されています。

つまり従来の会社のオフィスに置いてあるデスクで仕事をするのではなく、自宅や時にはカフェなどで仕事をするということですね。

通信技術やパソコンの普及によって可能となった新しい勤務形態です。

北米のテレワークの現状

北米大陸、アメリカとカナダという先進2カ国のテレワークはどのような現状でしょうか？

アメリカ：IT関連の業務と相性の良いテレワーク先進国

アメリカのシリコンバレーなどのIT企業が多く存在している地域ではほぼ半数の50％に上る人々がテレワーク可能な職業に就いているそうです。

IT関連の業務ではもともとテレワークとの相性が良いので当然の結果かもしれません。

また、2021年の調査では全米で全労働人口の25％の人々がテレワークで仕事をしています。

カナダ：強権的なパンデミック対策から浸透したテレワーク

カナダでは新型コロナウイルス感染症蔓延時に各州で非常に強力な対策が取られました。

必要不可欠なビジネス以外の職場閉鎖命令や勧告などにより、多くの企業が在宅勤務を取り入れざるを得なかったのです。

テレワーク等の労働者にとって柔軟な働き方が選択できる企業は50％ほどになります。

しかしカナダの人々は家族との時間を大切にする方が多く仕事はプライベートの余暇で行う意識が強いそうです。

そのため、テレワークとの相性も良く多くの方がスムーズに新しい働き方へ適応できました。

ヨーロッパ各国のテレワークの現状

次にヨーロッパ各国の現状を見てみます。

イギリスやフランスなどでは新型コロナウイルス感染症への対策という要因が一番大きいもののアメリカやカナダとはまた違った側面があるようです。

イギリス：移民対策から発展したテレワーク

イギリスでは移民が多く首都ロンドン近郊での住宅供給が追いつかず必然、交通事情も他都市と比べて脆弱なことから取り分けテレワークが推進される環境が揃っていたようです。

移民対策からテレワークが発展してきたのですね。

ロンドン市内の会社へ出社するのも大変なことから郊外の自宅から仕事をするスタイルが一般的で全英約40％の企業がテレワークを推奨しています。

また、6歳以下のお子さんや障害のあるお子さんが家庭にいる場合、労働者の権利として柔軟な働き方を会社に申請できる法環境にあります。

フランス：パリ一極集中対策からテレワークを推進

フランスではパリへの一極集中を防ぐ狙いからテレワークが推進されてきた事情があるようです。

多くの都市では地価向上に伴う住宅価格の向上により郊外に移り住んだ労働者の通勤事情の悪化が問題となっております。

2017年にはマクロン政権の目玉公約であった労働法が改正され国家を挙げて強力にテレワークを推進しています。

フランスでは全人口の15％がテレワークでの就業形態を選んでいるそうです。

ドイツ：保護義務という労働概念がテレワークと相性が良い

全労働人口20％以上がテレワークに就いているドイツ。

さらに週に1回以上会社外でテレワークをしている人は45％に上るそうです。

伝統的にドイツの管理職社員には「保護義務」という概念がありました。

従業員の健康と安全を最優先にすることを義務付けられている土壌があったのです。

新型コロナウイルスにパンデミック禍では上記のような土壌環境と相まって通勤時や社内での従業員の感染リスクを抑える意味からテレワーク環境が一気に推進されました。

日本のテレワークの現状

最後に日本の現状を確認します

日本：パンデミックで急速に環境が変化

総務省の統計によりますと2018年の段階で20％弱の企業がテレワークの制度自体は取り入れていたそうです。

ただ、制度自体が会社にあっても実際にテレワークを行っていた労働者は少ないようです。

2017年に実際に企業の制度を利用してテレワークを行っていた労働者は9％ほどでした。

上に挙げた各国と同様に新型コロナウイルス禍でこの状況が一変するのはあなたもご存じの通りです。

3回目の緊急事態宣言が解除された2021年7月以降でも全国平均で27％、首都圏では40％以上になるそうです。

両社では従業員の居住地の制限をなくし国内どこからでもテレワークで業務を行うことが出来るようになりました。

また、出社が必要な際には出張扱いとするそうです。

以前から日本では署名・捺印のために対面で行わなければいけないという縛りが業務にありました

このような慣習のため諸外国に比べて導入が遅れていると言われた日本のテレワークです。

しかし労使双方の意識が変わり一般的な就労形態となった感じがありますね。

時代の流れと共に様々事が変化していきますが少し寂しい感じもしますね。

テレワークの未来

ある調査で実際にテレワークを行っている労働者にアンケートを採ったところテレワークの最大の利点は家庭と職業のバランスが改善されたことだという回答が最も多い結果となりました。

家庭は二の次、外でバリバリ働きお金さえ家に入れておけば良い、なんて考えは化石になるような古い考え方です。

とはいえ、実際の労働環境から抜け出せず結果的に同様の状況だった方も多かったのではないでしょうか？

2022年2月にNTT東日本が学生約600人に行った未来の働き方調査では75％以上の学生がテレワーク中心またはテレワークとオフィスワークを折衷した働き方を理想としていると回答したそうです。

出産や育児、両親の介護などで家庭環境の変化があっても働く場所を強制されず家庭とのバランスをとれることは理想の働き方と言えます。

家庭を優先するとき、チームワークを生かし対面でコミュニケーションを取りながら仕事を優先するときそれぞれに適した働き方を選択する未来はすぐそこまで迫ってきています。

今後も通信技術やIT技術の進歩によってテレワークの環境はますます便利に働きやすくなっていくでしょう。

そのような中でも労働者にとって理想的で柔軟な働き方を選択できる、それがテレワークの未来ではないでしょうか？

まとめ

そもそもテレワークとは

情報通信技術を活用し時間や場所の制約を受けずに、柔軟に働く形態

ということでしたね。

また、各国それぞれの事情がありながらも通信技術の発展やパンデミック対策としてテレワークが社会に浸透してきた現状をみてきました。

今後も通信技術やIT技術の発展により労働者にとって働きやすい環境が整備されていくはずです。

そのような中において労働者が柔軟な働き方を選択できる。

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